【電気代節約の第一歩】電気料金の仕組みと計算方法を知ろう!

毎月送られてくる電気代の請求書を注意深く確認している方はいますか?

合計の請求金額が先月より減った・増えた、となんとなく見ているという方が多いのではないでしょうか。

電気代節約の第一歩は、電気料金の仕組みをしることです。

この記事では、電気料金の仕組みと計算方法を簡単に説明します。

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電気料金の仕組みと計算方法を簡単に説明

電気料金

電気代の明細書を見てみると、電気代は以下の3つで構成されていることがわかります。

計算式

この電気料金は基本的にどの電力会社でも計算方法は同じです。

この3つをおさえれば、電気料金の仕組みはすべてわかります。

  1. 基本料金
  2. 電力料金
  3. 再エネ賦課金

1.基本料金

基本料金は、電気の使用量に関わらずかかる料金であり、契約電力(kW)や契約容量(kVA)に応じて決まります。

仕組み基本料金
アンペア制契約しているアンペア数によって基本料金が変わる
最低料金制基本料金の部分が最低料金になっており、一定の電気の使用量分が含まれている。
基本料金なし大手電力会社以外の新電力などには、基本料金がない電気料金プランもあります。

アンペア(A)とは、家電を使うために必要なパワーのようなものです。電気の流れる量を表す単位です。

電気料金の契約におけるアンペア数は「同時に使う電化製品に必要な電気容量」で、契約アンペア数が小さすぎるとすぐにブレーカーが落ちてしまい、大きすぎると無駄に高い基本料金を払ってしまうことになります。

必要なアンペア数は消費電力(W)から計算することができます。

アンペア数(A) = 消費電力(W) ÷ 電圧(V)

アンペア数目安
10~20Aあまり電化製品を使わない一人暮らし
30A一人暮らしor二人暮らし
40A一般的なファミリー向け、三名程度
50A 電化製品の使用頻度がやや多いファミリー 向け
60A2世帯住宅等、家族の人数が多いファミリー向け
60A以上オール電化の家庭向け

例えば、東京電力のスタンダードS/Lの基本料金は以下の通りです。

アンペア数10A15A20A30A40A50A60A
東京電力286円429円572円858円1,144円1,430円1,716円

※10Aにつき286.00円

2.電力料金

電力料金

電力料金(電力量料金)とは電力の使用量等によって変化する料金で、次のように計算できます。

電力量料金 = 電力量料金単価×使用量 ± 燃料費調整単価×使用量

電力量料金単価

使用電力1kWhあたりの単価で表されることが多いです。

kWhは、電力量の単位になります。「電気をどれだけ使ったか」を表す量だとお考え下さい。

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例えば、東京電力のスタンダードS/Lの電力量料金は以下の通りです。

使用電力量料金
~120kWh 19.88 円/kWh
120kWh ~300kWh 26.46 円/kWh
301kWh~ 30.57 円/kWh

この表は、特に注目するポイントになります。

一般的な買い物をするときは、「たくさん買ったほうがお得になる」ことが普通かと思います。

たとえば、お米を買うとき。

  • 1kgで売られているお米:1000円
  • 10kgで売られているお米:4000円
  • 30kgで売られているお米:10000円

のように、1kg当たりの値段でみると、量が多いほうが安くなるのが当然です。

しかし、電気代は逆の関係が成り立ちます。

電気を多く使えば使うほど、電気の単価もその分あがるのです。

そのため、たとえば次の2人を比べてみましょう

  1. 一か月に電気を「120kWh」使うAさん
  2. 一か月に電気を「240kWh」使うBさん

電気を使う量が、2倍になっています。さて、この2人の電力量料金は、次のようになります。

  1. Aさん:2,385円
  2. Bさん:5,561円

なんと、使っている電気は2倍ですが、電気代は2.3倍になっています。

電力単価は、普通の買い物とは逆になると覚えておきましょう。

 
みんたい君
同じような仕組みのものに、「所得税」などの「累進課税」制度があげられます。電気は、生活の必需品であるという考え方から、少ない量の場合は逆に安くしてあげようという発想になっています。

燃料費調整単価(銭/kWh)

電力会社から購入する電力は主に火力発電により発電されており、火力発電には原油・天然ガス・石炭などの燃料が必要です。

これらの燃料の価格は市況の影響を大きく受けることから、一定の料金では電力会社の経営が不安定になってしまいます。

燃料費調整額とはこの燃料の価格変動を電気料金に反映させたもので、燃料調整制度のもと算定されています。

計算式

燃料費調整のプラスマイナスは平均燃料価格と基準燃料価格、基準単価によって決まります。

【プラス調整】平均燃料価格が基準燃料価格を上回った場合

燃料費調整単価(銭/kWh)=(平均燃料価格-基準燃料価格)×基準単価

【マイナス調整】平均燃料価格が基準燃料価格を下回った場合

燃料費調整単価(銭/kWh)=(基準燃料価格-平均燃料価格)×基準単価

③再生可能エネルギー発電促進賦課金

太陽光モジュール

再生可能エネルギー発電促進賦課金(再エネ賦課金)とは、太陽光・水力・風力・地熱・バイオマスの再生可能エネルギーの普及・拡大を目的とした制度で、電力会社が再生可能エネルギーを買い取る際の費用を消費者が負担するというものです。

再エネ賦課金は以下のように計算されます。

再エネ賦課金=再生可能エネルギー発電促進賦課金単価(円)×使用電力(kWh)

再エネ賦課金

再エネ賦課金は上図のように上がり続けており、もともと環境省の想定では2030年で2.61kWh/円を想定していましたが、既にこの想定を大幅に超えており、国民負担が大きいとの声も上がっています。

再エネ賦課金の恩恵を受けるには

どんどんあがっていく再エネ賦課金にため息をついてしまう方も多いのではないでしょうか。

再エネ賦課金を負担から恩恵に変えるには再生可能エネルギーによる電力を活用する側に回る必要があります。

再生可能エネルギーはたくさんありますが、バイオマス発電や風力発電などは広大な土地や大規模な装置が必要な場合が多いです。

一方、太陽光発電は屋根にも設置でき、再エネ賦課金等の電気代節約だけでなく、余った電力は電力会社に売電することもできます。

まとめ

ここまで電気料金の仕組みについて解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。

重要なことはご自宅の電気代が高いのはなぜなのか、その原因を探ることです。

基本料金が気になるならアンペア数を検討する、電力量料金が気になるなら料金プランや電力会社を再検討したり、節電をする、再エネ賦課金が気になるなら太陽光発電の導入を検討する等、解決策は様々です。

電気は一生共にするものですので、早いうちから上手に付き合っていきましょう。

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