太陽光発電は今後どうなる?|費用や制度を徹底調査!

再生可能エネルギーへの注目が高まっている現在、太陽光発電の今後の展望を気にする人も多いのではないでしょうか。特に、太陽光パネルのブームって一時的なものではないの?と思う方もいるかと思います。

結論から言うと、太陽光発電は今後徐々に拡大し、長く使い続けるほどお得になっていきます。

しかし、これだけ聞いても、実際に太陽光発電ってどれくらいの利益をもたらし、いつその利益を最大化できるか、といった疑問も浮かんでくると思います。

そこで、この記事では、太陽光発電の今後の動向を説明しながら、いつ買うのが一番お得かを検証していこうと思います。

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太陽光の設置費用は安価になっていく

経済産業省の発表によると、太陽光発電の設置費用は年々減少しています。

今から25年以上前、日本初の住宅用太陽光発電が導入された頃は、4kW分の太陽光の設備を導入するために1500〜2000万円もの費用がかかっていました。

太陽光パネルの買取が始まった2009年時点でも、4kWの太陽光発電の設置に約300万円以上の費用が必要でした。しかし、現在は同じ条件でもこの約半分程度の額である140万円ほどで購入できるようになりました。

費用のハードルが下がってきたことで、太陽光発電はより多くの人が手に取りやすいものとなってきました。

ただし、設置費用が安くなる反面、発電した電力の固定売電価格も安くなっています。そのため、余剰に発電した電力を売電せずに、災害や悪天候時のために蓄電し、太陽光発電で得た電力をほぼ全部自家消費していく、という傾向もみられます。

今後は売電よりも蓄電と自家発電・自家消費が主流の考え方になっていくかもしれません。

設置費用の値下がりを技術進歩で実現

太陽光発電のコスト低減を支えているのは、その性能の向上です。

現在、太陽光発電は、今後エネルギー源の中心を担うものとして非常に大きな期待をされているため、産官学共同で研究が行われ、ものすごい勢いで性能が向上しています。

具体的な研究開発の分野として

  • 同じ面積でより多くの発電量を実現する発電効率の上昇
  • 暑さに弱いという弱点を補うための新素材の開発
  • 設置や管理の負担を軽減できるような機器の軽量化
  • 弱い光をも電力に変換できるような集光能力の改善
  • 効果的に光を吸収できるよう、太陽光を追尾できる仕組みの開発
  • 太陽光パネルの表面が汚れて発電量が低下するのを防ぐコーティング材の開発

などが挙げられます。

さらに、太陽光パネルに限らず、その周辺機器も発電効率を上げるため進化を遂げています。特に、太陽光発電で発電した電力を住宅に供給するパワーコンディショナも進化を遂げています。

例えば、小型軽量化、施工性の向上、設置後の設定の簡略化を遂げることで、設置作業自体の効率化と省力化、そして人件費と施工コストを大幅に削減できます。

過積載を可能にするパワーコンディショナ

さらには、過積載率の高いパワーコンディショナも近年増えています。

太陽光における過積載とは、パワーコンディショナの容量より太陽光パネルの容量が大きくなるように設置することです。過積載の場合、パワーコンディショナの容量を超えて発電した電力は捨てることになりますが、容量がいっぱいになるまで発電できるほど条件の良い時(ピーク時)は実はそんなになく、仮に短期間しかないピーク時の電力をカットしたとしても、それ以外の日射量の低い時間帯(朝や夕方)での発電量が増えるため、全体的な発電量アップが見込めます。

つまり、パワーコンディショナの性能向上が、発電コストの削減や発電効率の向上に繋がるということです。すでに太陽光発電を導入している方も、過積載率の高いパワーコンディショナに買い換えれば、発電量を増やすことができます。

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過積載

FIP制度が拡大していく

FIT制度の適用条件が変化

2012年、太陽光発電の普及を促すために、経済産業省は、FIT(Feed-in-Tariff)制度を打ち出しました。

このFIT制度とは、個人が太陽光発電で発電した電気を、電力会社に一定の価格で売電することができる、というもので、事業用太陽光発電と住宅用太陽光発電の両方に適用されていましたが、今後、その制度が変化していきます。

FIT制度は、太陽光ユーザーに一定の利益をもたらす反面、そのコストは電力を利用する国民の電気代に「賦課金」を上乗せする形で負担させているため、太陽光発電の利用者が増えると、国民が負担する賦課金が大きくなってしまいます。

そこで、FIT制度は抜本的な制度の見直しが行われ、事業用太陽光発電には新たにFIP(Feed-in-Premium)制度が導入されます。

住宅用太陽光発電に関しては、電力の自家消費率30%以上をFIT認定条件として設けたり、固定売電価格を低減させたり、災害時のレジリエンス強化などのために「地域活用要件(地域一体型)」の設定が推奨されたりしています。

FIP制度が新たに導入

一方、事業用太陽光発電に関しては、2022年度からFIT制度に代わり、FIP(Feed-in-Premium)制度が導入されます。

FIP制度とは、電力の市場価格にプレミアムと呼ばれる補助額を上乗せして売電できるというもので、売電価格が一定だったFIT制度とは違い、FIP制度では売電価格が電力の市場価格に合わせて上下します。

FIP制度のプレミアム(補助額)も電気使用者から賦課金として徴収しますが、FIT制度と比べるとかなり少ない金額に抑えることができます。

欧州諸国では既にFIP制度が導入されている国もあり、その詳しい制度はさまざまですが、日本におけるFIP制度は電力の市場価格に応じてプレミアムを設定し、一ヶ月ごとにプレミアムの交付を行う方針を打ち出しています。

2022年度の時点では、事業用太陽光発電にのみFIP制度が適用される予定ですが、今後50kW以下の住宅用太陽光発電にも適用範囲を広げていく可能性もあります。

太陽光発電の主力電力化が進む

経済産業省の資源エネルギー庁が2015年に策定した「エネルギーミックス」によると、2030年までには国内の電源構成のうち22〜24%を再生可能エネルギーが占めることを目標としています。

さらに、太陽光発電協会(JPEA)は、2050年までに再生可能エネルギーの国内導入量を200GW以上に成長させていきたいと発表しています。

その実現のために、自給率向上(Energy Security)、経済効率性向上(Economic Efficiency)、環境への適合(Environment)の3軸を持つ安全性(Safety)に、さらに持続可能性(Sustainability)を加えた“3E+2S”目標を掲げています。

FIT制度からFIP制度へと移行する流れも、太陽光発電の主力電力化を見据えた動きだと言えます。FIT制度を維持したまま太陽光発電の利用者が増えれば、電気使用者である国民が負担する賦課金が高騰しすぎてしまいますからね。

しかし、日本における再生可能エネルギーの導入比率は、諸外国に比べ高いとは言い難いのが現状です。その一因として、日本の太陽光発電の発電コストが欧州に比べ2倍ほどかかってしまうことが挙げられます。

そこで、太陽光発電協会(JPEA)は、太陽電池のコスト削減に貢献できる技術開発や、その技術の応用と普及といった、新たな研究開発の進展を支援しています。

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太陽光発電の廃棄、リサイクルについて

太陽光発電の寿命は20〜30年と言われており、今後太陽光発電の利用を辞め、廃棄をする人が続々と増えることが予想されています。

しかし、廃棄する際、正しい手段を踏まなければ、放置や不法投棄、有害物質の流出・拡散といった問題が起きてしまいます。

そこで、正しく廃棄するためにはどれくらいの費用が必要か、どこに問い合わせればいいのか、といった基本知識をつけることは非常に大切です。

廃棄費用は約15万円が相場

太陽光発電の廃棄にかかる費用は、撤去費、運搬費、処分費の3つからなります。

住宅用太陽光発電の廃棄費用は、パネルが20枚の場合、撤去費が約10〜15万円、運搬費と処分費が合わせて約5万円といった額が相場です。

結構高いと思う方もいるかと思いますが、実はこの廃棄費用はFIT制度を使って賄うことができます。FIT制度は、廃棄費用が初期費用の5%だと予想し、20年間の売電収入で賄うことができるよう設計されています。

廃棄費用の積み立ては義務ではありませんが、廃棄する際にもコストがあることは覚えておきましょう。

廃棄物の処理方法

太陽光発電は、施工業者がパネルを回収・撤去し、処理業者や解体業者が産業廃棄物として処理をします。

廃棄物は粉砕・選別され、太陽光パネルのガラスやアレイ架台に使われた金属などはリサイクルに、それ以外の廃棄物は埋め立てられることになります。

太陽光パネル以外の周辺機器も、処理やリサイクルの対象となります。

パワーコンディショナは粗大ごみとして処分できますし、電子機器類、モニター、メーターなどは自治体の保有する処理場に持っていけば処理ができます。処理能力が高い処理場を保有する自治体へ持ち込む場合、処理費用は他の自治体と比べて安くなるケースが多いです。

また、ケーブル類に関しては、業者が買い取る可能性があります。一部のケーブルには芯に銅が使用されており、銅を目的に買取を実施する処分業者も存在します。

環境省は、太陽光発電の大量廃棄を予見して、太陽光発電に使われた部品のリサイクルを推進するガイドラインを作っています。

環境省pdf|太陽光発電設備のリサイクル等の推進に向けたガイドライン(第二版)

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廃棄

結局いつ買うのがお得?

いつ買ったとしても利益は同じですが…

太陽光発電の今後の展望を知ったところで、ではいつ買うのが一番得かを悩む人もいるかもしれません。

しかし、実際のところ、太陽光発電の設置費用が安価になるにつれ、国や自治体からの補助金やFIT制度/FIP制度による売電収入も下がっていくため、いつ買ったとしても10年間使い続けた時の利益は変わりません。

ただし、早いうちに買うことで、長く使い続けられると考えれば、話は別です。

太陽光発電の寿命は、一般的に20〜30年と言われていますが、しっかりとメンテナンスを行なっていれば、それ以上持つと言われています。

同じ利益をもたらすものでも、10年使い続けた時の利益と20年使い続けた時の利益とでは、後者の方が格段に大きいです。太陽光は、住宅の屋根に無償で降り注ぎ続けているものなので、電力に変換する決断を早くからしておくほど無駄にする時間が減ります。

つまり、太陽光発電は、早いうちから導入しておくことによって、太陽光発電を利用できる期間が長くなるため、利益を拡大させやすいです。

具体的な利益が知りたければシミュレーション相談を

太陽光発電の販売業者によっては、太陽光パネルの種類や配置、家の屋根の状態などを考慮した発電量と経済性のシミュレーションを行なってくれるところもあります。

何年間使い続ければ初期費用の元が取れ、売電による利益がどれくらい出るのか、などを精密に検証してくれるシステムです。

今後、もしFIT制度とFIP制度の両方が住宅用太陽光発電に適用されるとしたら、どちらをとればお得になるのか、廃棄やリサイクルの費用を考えた時、太陽光発電は経済合理性があるのか、といった疑問も、シミュレーションが解決してくれます。

お客様自身の住宅環境やライフスタイルに合わせて、太陽光発電を導入することによって得られる利益を数値化できるので、太陽光発電の導入を少しでも検討している方は、ぜひお問い合わせください。

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