ZEH(ゼッチ)とは?意味やメリット・デメリットを解説!

2020年から2030年にかけて、住宅用太陽光発電システムの設置数は増加すると言われています。その主な理由として、電力の自給自足を目指す住宅であるネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(通称ゼッチ)が増加することと、それを政府が後押ししていることが挙げられます。太陽光発電の将来的な拡大に関与するこのZEH(ゼッチ)について、メリットデメリットを中心に説明していきます。

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ZEH(ゼッチ)とは

ZEH

ZEHとは、net Zero Energy Houseの略称で、太陽光発電システムの導入や断熱性能の向上により、消費電力よりも自家発電するエネルギー量を増やすことを目指す住宅のことを言います。端的に言えば、年間のエネルギー収支をゼロ以下にしてくれる住宅ということです。

具体的には、ZEH住宅は、外皮に断熱性能の高いものを取り入れる(断熱)、冷暖房や給湯などのエネルギー消費が少ない設備を使用する(省エネ)、太陽光パネルなどにより再生可能エネルギーを創る(創エネ)、の三つの軸で自家電気供給率を高めています。

方程式にまとめると、

(省エネで節約+創エネでつくり出す+断熱で熱移動を遮る)— 消費エネルギー ≦ 0

このようになります。

2030年までに日本は温室効果ガスの排出量を2013年比で26%削減する必要があり、それを実現するには家庭部門から40%も削減する必要があるとされています。

ZEHは「創エネ×省エネ×快適な住環境」を実現させる基準と言えます。

2014年に閣議決定されたエネルギー基本計画では、2020年までに標準的な新築住宅でZEHを実現、2030年までに新築住宅の平均でZEHを実現することを掲げています。

ZEH住宅も、条件や目標によってさまざまな種類があり、まとめてみると以下のようなものがあります。

種類特徴断熱性能省エネ基準再エネを加えた一次エネルギー削減量
ZEH外皮の高断熱化及び高効率な省エネルギー設備を備え、再生可能エネルギー等により年間の一次エネルギー消費量が正味ゼロまたはマイナスの住宅強化外皮基準
(ZEH基準)
20%以上削減100%
Nearly ZEHZEHを見据えた先進住宅として、外皮の高断熱化及び高効率な省エネルギー設備を備え、再生可能エネルギー等により年間の一次エネルギー消費量をゼロに近づけた住宅強化外皮基準
(ZEH基準)
20%以上削減75%~
100%未満
ZEH OrientedZEHを指向した先進的な住宅として、外皮の高断熱化及び高効率な省エネルギー設備を備えた住宅(都市狭小地及び多雪地域に建築された住宅に限る)強化外皮基準
(ZEH基準)
20%以上削減20%〜
ZEH+ZEHをより省エネ化し、電気自動車充電設備などの再生可能エネルギーの自家消費拡大につながる設備を導入した住宅強化外皮基準
(ZEH基準)
25%以上削減100%
ZEH+RZEH+の定義を満たし、停電時の電源確保、蓄電システムまたは太陽熱利用温水システムを導入した住宅強化外皮基準
(ZEH基準)
25%以上削減100%

ZEH住宅の三要素

ZEH住宅の三要素①断熱

断熱性能の高い住宅は「極力エネルギー消費を必要としない住宅」であり、その分省エネに繋がります。

平均的な家庭の電気代でも大きな比重を占め、消費電力も大きく、使用時間も長いのがエアコンです。

断熱性能の高い住宅は、省エネしながらも快適な環境で過ごすことができます。

ZEHでは省エネ基準よりも厳しい強化外皮基準(外皮平均熱貫流率:UA値)が設けられています。

外皮平均熱貫流率(UA値)とは、住宅から床・壁・開口部などを通って外へ逃げる熱量の平均値です。値が小さいほど熱が逃げない、断熱効果の高い住宅であると言えます。

地域区分省エネ基準ZEH基準
1地域
(旭川等)
0.460.4
2地域
(札幌等)
0.460.4
3地域
(盛岡等)
0.560.5
4地域
(仙台等)
0.750.6
5地域
(つくば等)
0.870.6
6地域
(東京等)
0.870.6
7地域
(鹿児島等)
0.870.6
8地域
(那覇等)
外皮平均熱貫流率(UA値)

例えば6地域(東京等)では、外皮平均熱貫流率(UA値)が省エネ基準0.87に対してZEH基準は0.6となっており、省エネ基準よりもさらに27%も強化していることがわかります。

また以下のような事項も省エネ基準に準拠させることが必要とされています。

  • 平均日射取得率(ηA値):住宅にどれだけ日射が入ってくるか
  • 気密:空気の流れを遮断して、気圧や温度変化の影響を受けにくくする
  • 防露性能:結露を防ぎ、カビ・ダニ・住宅の腐食を防ぐ

具体的には、高性能断熱材や高断熱窓等を利用します。

ZEH住宅の三要素②省エネ

創った電気を上手に活用し、省エネをおこなうこともZEHを実現するうえで重要です。

ZEHでは、以下の評価対象設備のエネルギー消費量においてエネルギー消費量計算を行います。

  • 暖房
  • 冷房
  • 給湯
  • 換気
  • 照明

大掛かりに見えますが、簡単に行える部分もあります。

例えば、一般の電球を電球型LEDランプに替えれば約85%の省エネに繋がります。

この省エネに関しては基本的に再生可能エネルギーによる消費電力削減量はカウントしませんが、燃料電池等による削減量はカウントします。

一方、普段の生活の中で省エネできたかの結果は、毎月の電気代・ガス代の請求書の値段や総消費量などで判断する方が多いのが現状です。

これではどの家電の省エネができていて、どの家電が使いすぎているのかが判断できません。

そこで有効なのが、HEMS(ヘムス)です。

HEMS(ヘムス)とは、Home Energy Management System(ホーム エネルギー マネジメント システム)の略称で、家庭で使うエネルギーを管理するためのシステムのことです。

具体的には、エアコンの自動制御や照明の自動減光、家の電子機器を職場からでも遠隔操作できる機能など、細やかな工夫を通して省エネを促すものであり、エネルギーの「見える化」をしたり、状況に応じて機器をコントロールすることができるようになったりといった無理のない省エネを実現しています。

いままで感覚で行っていた節電・省エネが、HEMSにより自らエネルギーをコントロールし、効率的に省エネをすることが可能になります。

ZEH住宅の三要素③創エネ

大幅に消費エネルギーの量を減らすことができたとしても、消費エネルギー自体を完全にゼロにすることは私たちが生活をおこなう上でかなり難しいです。

つまりトータルのエネルギーの収支をゼロ以下とし、ZEHを実現するには、「再生可能エネルギーを住宅単位で創ること」がもはや必須となります。

住宅でできる創エネは以下のようなものがあります。

  • 太陽光発電
  • 家庭用燃料電池
  • 風力発電

風力発電は平均風速6m/秒ほどで1kWの太陽光発電と同等の電力が得られますが、現実的にそれほどの風が吹く地域は限られています。

この中で特に経済性メリットが大きいのが「太陽光発電」です。

ZEHを実現し、クリーンなエネルギー活用を実現しながら、住宅居住者にもメリットをもたらすには太陽光発電がキーとなります。

なお、創エネによるエネルギー供給量は、自家消費分に加え、売電分も対象に含めます。

ZEH住宅に住むメリット

1. 快適さと共に健康的な生活を送れる

ZEH住宅は、他の住宅と比べると、健康面において安全かつ快適に暮らせます。

例えば、ZEHは気密度が高く、高断熱のシステムで、快適な温度を一定に保つことができるため、部屋ごとの温度差があまりなく、ヒートショック(温度差により血圧が急上昇・急下降する現象)が起きにくくなります。冬場、脱衣所や浴室寒ければそこで血圧は上昇しますし、そこから熱いお湯に浸かると血管が一気に広がるため、血圧は一気に下降します。この血圧の変化を日常的に体感していると、心筋梗塞や、脳梗塞、湿疹などの健康面でのリスクに触れることになります。ZEHの機能や構造は、環境に優しいだけでなく、そこに住む人々の生活をも快適かつ安全なものにします。

2. 一戸あたり約60万円からの補助金が交付される

ZEHの定義を満たしている新築を建てる・購入する場合、申請すれば補助金を受け取ることができます。

例えば、令和3年度であれば、一般社団法人SII環境共創イニシアチブから、「先進的再エネ熱等導入支援事業」として、補助金の給付が行われています。概要は以下の通りです。

公募期間

2021年5月6日(木)10:00〜2021年11月19日(金) 17:00必着

交付要件

新築住宅がZEH, Nearly ZEH, ZEH Orientedのいずれかの場合、以下の二つの条件が必要になります。

1. ZEHロードマップにおける『ZEH』の定義を満たしていること

2. SIIに登録されているZEHビルダー/プランナーが関与(設計、建築、改修又は販売)する住宅であること

新築住宅がZEH+, Nearly ZEH+のいずれかの場合、以下の条件が必要になります。

1. ZEHロードマップにおける『ZEH』の定義を満たしていること且つ、以下のⅠとⅡを満たすこと
 Ⅰ.更なる省エネルギーの実現(省エネ基準から25%以上の一次エネルギー消費量削減)
 Ⅱ.以下の再生可能エネルギーの自家消費拡大措置のうち2つ以上を導入すること A.外皮性能の更なる強化 B.高度エネルギーマネジメント C.電気自動車(PHV車を含む)を活用した自家消費の拡大措置のための充電設備又は充放電設備

2. SIIに登録されているZEHビルダー/プランナーが関与(設計、建築、改修又は販売)する住宅であること

補助額

新築住宅がZEH, Nearly ZEH, ZEH Orientedのいずれかの場合、補助額は一戸あたり60万円となり、補助対象住宅に蓄電システム(定置型)を導入する場合は2万円/kWh、補助対象経費の1/3、又は20万円のいずれか低い額が加算されます。

新築住宅がZEH+, Nearly ZEH+のいずれかの場合、補助額は一戸あたり105万円となります。

参照:一般社団法人SII環境共創イニシアチブ|2021年の経済産業省と環境省のZEH補助金について

この補助金を受け取る際、年度によって申請期間、交付条件、補助金額、申請スケジュールが決まっているので、予め確認することをおすすめします。

詳細な情報や解説動画、この事業のパンフレットは、環境共創イニシアチブのホームページからアクセスできます。

公募情報:一般社団法人SII環境共創イニシアチブ|【環境省戸建ZEH】令和3年度 戸建住宅ZEH化等支援事業ZEH支援事業 公募情報

pdfパンフレット:一般社団法人SII環境共創イニシアチブ|2021年の経済産業省と環境省のZEH補助金について

3. 優遇減税を受けやすい

また、給付金を受けられるだけでなく、一定の省エネ性能を満たしている住宅は、国に減税を申請できます。例えば、長期優良住宅としての基準を満たしている場合、最大500万円の所得税減税や、5年間固定資産税を半額にすることなどを国に申請できます。

平成30年に国土交通省で改正された「住宅に係る省エネ関係税制」によると、新築の場合、以下の優遇減税を受けられます。

1. 所得税 住宅ローン減税(R3.12.31まで)

住宅の新築・取得又は一定の増改築等を行った場合、住宅ローンの年末残高の1%を10年間所得税額から控除(10年以上のローンが対象)

2. 贈与税(R3.12.31まで)

省エネ性(断熱等性能等級4又は一次エネルギー消費量等級4以上)等の高い住宅について、住宅取得等資金に係る贈与税の非課税限度額を500万円加算

3. 所得税 投資型(R3.12.31まで)

低炭素住宅・長期優良住宅の新築・取得を行った場合、標準的な性能強化費用相当額(上限650万円)の10%をその年分の所得税額から控除

参照:国土交通省|住宅・建築物の省エネ化に関する支援制度

補助金と同じく、自分の条件やニーズに合ったプランを調べてから問い合わせてみることをおすすめします。詳細な情報は以下のリンクから確認できます。

国土交通省|住宅・建築物の省エネ化に関する支援制度

省エネ住宅の補助金・減税・優遇制度一覧 令和3年(2021年)

4. 高性能な省エネ住宅として資産の高価値化ができる

新築をZEHのような優良な物件にしておくと、家を売る時にもその恩恵を受けやすいというメリットもあります。

実際、不動産会社では、税制優遇のある長期優良住宅や低酸素住宅であるか、金利の引き下げのあるフラット35・Sが適合されるか、といった省エネや耐久性に長けた物件が高く売れています。

国土交通省は、住宅の省エネルギー性能に2020年以降最低基準が設けられることを決定し、「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律(建築物省エネ法)」として公表しました。この義務基準に適合しない住宅は「既存不適格」と呼ばれ、わずか数年で資産価値が従来の半分以下にまで落ちることがあるそうなので、今後新築がZEHの機能を備えているか、という点は不動産業界から非常に注目されています。

5. HEMSの導入によりエネルギー管理を効率化

HEMS(ヘムス)とは、ZEH住宅の三要素②省エネのセクションで説明した通り、家庭で使うエネルギーを管理できるシステムのことです。

HEMSの導入はZEH住宅において強制ではありませんが、国がHEMSの導入を強く推奨しており、内閣官房の国家戦略室は、「グリーン政策大綱」というものを公表し、「2030年までにHEMSを全世帯に普及」させることを目標としています。

HEMSについてもっと詳しく知りたい方はこちらをご参照ください。

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1. 初期費用が高い

ZEH住宅は、一般の住宅よりも最低でも約100万円〜約150万円、平均すると約250万円〜約350万円程度相場が高いと考えてよいでしょう。例えば、35坪前後の一般の住宅の建設費用が2000万円なら、ZEH住宅は約2300万円だと想定できます。

しかし、設置費用がかかる分光熱費が節約できるため、長くその住宅に住み続けるのであれば、初期費用のコストを回収できる、と考えることもできます。また、メリットで言及した通り、ZEH住宅は今後普及が進み、資産価値が残りやすいと言われているため、この初期費用の高さは大きなデメリットとは言いきれないかもしれません。

2. 太陽光パネルのメンテナンス費用がかかる

初期費用と並んで懸念点に挙げられやすいのが太陽光パネルのメンテナンスコストです。

太陽光パネルは強い日差しや強風により傷や汚れを受けやすく、経年劣化により性能が衰えることもあります。そのため、本来の太陽光パネルの性能を持続させるためにも、定期的に業者にメンテナンスを依頼する必要があり、一度の定期メンテナンスにつき約2万円のコストがかかります。仮に太陽光パネルやパワーコンディショナーなどの周辺機器に故障が見つかれば、交換のためにさらに多くのコストが必要になる可能性もあります。実際、自然災害などで太陽光パネルが割れる、パワーコンディショナーが故障するといったトラブルは多いため、故障を防ぐためにも、定期メンテナンスは必要不可欠です。

太陽光パネルの法定耐用年数は17年とされていますが、定期的にメンテナンスをしていれば、これより長く使える場合がほとんどであります。

3. 間取りに自由が効かない

ZEH住宅は、断熱・機密性に基準値が設けられているため、新設する際は、その基準を満たすために、自由な間取りにできないことがあります。例えば、熱の出入りが少なくなるように小さい窓が用いられたり、窓数を減らしたりすることもあれば、開口部の大きさや位置、数などに制約がある場合あります。さらには、太陽光パネルを設置する関係上、屋根の形状や方角にも制約が出ることもあります。

太陽光だけを取り入れるという選択肢も

ZEH住宅は、断熱、省エネ、創エネの観点から、そこに住む人だけでなく、環境や未来の世代にも優しい住宅として今後注目すべき分野だと思います。

しかし、メリットやデメリットを加味した上で、まだハードルが高いなあと感じるようでしたら、その一部の「創エネ」を担う、太陽光パネルだけを導入するという選択肢もあります。

ZEH住宅も太陽光パネルも、一定の費用はかかってしまうのですが、長期的に使い続けるのであれば、その恩恵は感じられるものだと思います。太陽光発電に興味のある方は、ぜひ以下の記事も読んでみてください。

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