【徹底解説】住宅用太陽光発電のメリット・デメリット‐2020

経済産業省によると、住宅用太陽光発電の導入件数は2018年末時点で約246万件を突破し、2008年の約45万件と比較すると10年間で5倍超と急速に伸びています。

太陽光発電は、節約や投資などの経済面においても、環境面においても非常に有益なエネルギー活用方法です。

一方で、「みんなやっているから」や「訪問販売員の方に勧められたから」等、なかには導入する目的や意義をよく考えないまま導入を決めてしてしまった方もいらっしゃるのではないでしょうか。

この記事では、ご自宅に太陽光発電の導入を検討している方に向けて、家庭用・住宅用に特化した太陽光発電におけるメリット・デメリットを幅広く解説していきます。

それでは見ていきましょう!

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「お金」に関するメリット

お金

住宅に太陽光発電を導入するメリットはたくさんありますが、大きく3つのカテゴリーにわけることができます。

  1. お金
  2. 災害対策
  3. 環境

まずはその中でも消費者と関係の大きい、「お金のメリット」に関して紹介します。

電気代の節約になる

電気をつくる

太陽光発電をすると、今まで「買っていた」電気を「創る」ことができます。

太陽光発電を導入していない家庭は、電力会社から電力を購入して電気を使用しています。対して、太陽光発電で発電している間はその必要がないため、電気代を節約することができます。

いままで外食ばっかりだったのが、自炊をし始めるのと同じですね。しかも、その原料である「太陽光」は、私たちの屋根に無料で降り注いでいます。そのため、「創る」ことにお金はほとんどかかりません。

また、電力会社から購入する電気代の単価も下げることができます。

みなさんの家庭でも電力会社と電気の契約をしていると思いますが、一般の家庭で多い契約プランは「従量制」の料金プランです。これは、電気の使用量が多いほど、電気の単価も高くなるという料金プランです。

たとえば、東京電力のプランの1つ、「スタンダードS」の電力単価を見てみましょう。

使用電力電力単価
~120kWh19.88 円/kWh
~300kWh26.46 円/kWh
それ以上30.57 円/kWh

普通の買い物は、「たくさん買ったほうがお得」ですが、電気の場合は「たくさん買ったほうが損」になります。

一般的な一戸建ての電気使用量は、300kWh以上です。そのため、多くの方は、電気単価が30円を超える電気も使っていることになります。

太陽光発電をはじめると、使用する電力が減りますので、単価の高い電気から削減でき、結果として電気代の単価の削減につながります。

一方、太陽光発電の発電量は日射量に大きく左右されます。一般的には夏場は朝5時~午後7時、冬場は朝7時~午後5時が発電する時間帯となります。

早朝や夜も発電した電力を使いたい場合は、蓄電池も一緒に導入し、昼間に発電した電力を溜めておく必要があります。

蓄電池は、災害時の非常用電源としては非常に有用です。しかし、お金の話としては、蓄電池をいれると間違いなく損になってしまうので注意が必要です。

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再生可能エネルギー発電促進賦課金(再エネ賦課金)が削減できる

再エネ賦課金

電気代の削減と少し被る部分もありますが、太陽光発電を利用することにより「再生可能エネルギー発電促進賦課金(再エネ賦課金)」を削減することができます。

再生可能エネルギー発電促進賦課金(再エネ賦課金)とは、電力会社が太陽光などの再生可能エネルギーを買い取る際の費用を一般消費者が負担するというものです。

つまり、再エネ賦課金を通して

太陽光発電をしていない人が、太陽光発電をしている人にお金を払っている状態です。

実際に、私たちの電気料金の仕組みを見てみましょう。

✓ 電気料金 = 基本料金 + 電力量料金 + 再エネ賦課金

電気料金の明細を毎月しっかり見られている方はご存知かと思いますが、通常の電気料金に加えて再エネ賦課金が徴収されています。

例えば、2019年5月分~2020年4月分まではkWh2.95円の再エネ賦課金がかかっており、標準的な家庭で毎月885円、1年で10,620円ほどの負担となっています。

再エネ賦課金

太陽光発電を利用することで、電力会社からの電力購入が減り、結果再エネ賦課金も削減することができます。

再エネ賦課金は全国全て一律の料金体」になっており、年々この額は上がり続けています。

電気代の値上がりに備えられる

太陽光発電の大きなポイントは、「電気代を割り引きしている」のではなく、「そもそも電気を買っていない」ということです。

そのため、電気代が値上がりしても、太陽光発電で発電した分の電気には全く関係がありません。

たとえば、次の場合を見てみましょう。

太陽光ありの家太陽光なしの家
電気使用量1010
自家消費量100
電気価格2倍2倍
電気代同じ(0円)2倍

電気の価格が2倍になったとき、通常であれば電気代も2倍になりますが、太陽光発電で発電している分に関しては、0円であることに変わりはありません。

このように、電気代の値上がりに備えることができます。

そして、電気代は近年値上がり傾向です。2010年からの推移でみると、20%以上も価格が上がっていることがわかります。今後どうなるかはわかりませんが、だからこそ「リスクの低減」になります。

電気代推移
令和2年度の調達価格等に関する意見(調達価格等算定委員会)より

売電収入が得られる

太陽光発電では、発電した電気を自分で使うだけではありません。自家消費で使用しなかった電力は、電力会社に売電し、収入を得ることができます。

外食だったのが自炊になっただけではなく、「自分で作ったご飯を売れる」ことにもなったわけです。

先ほど話した「節電」と、この「売電」が、太陽光発電のお金のメリット二本柱になります。

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10年間は売電価格が保証される(FIT)

しかし、気になるのは「いくらで売れるのか」ですよね。

実は、太陽光発電では、10年間は売れる金額が確定しています。それも、とても高い金額で売ることができます。

これを支えているのが、「固定価格買取制度(FIT)」です。

「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」は、再生可能エネルギーで発電した電気を、電力会社が一定価格で一定期間買い取ることを国が約束する制度です

固定価格買取制度の仕組み(経済産業省)

ポイントとなるのは、やはり「国が」約束しているということでしょう。よほどのことがない限りは、この収入が減ったり無くなったりすることはありません。

ほとんどの住宅が対象となる10kW未満の太陽光発電では、「10年間」の期間、「21円/kWh」で買取してくれることが決まっています。

この価格は、2020年のデータですが、実はFITの価格は年々値下がり傾向にあります。

売電価格

ご覧の通り、数年前に比べると、約半分の売電価格となっています。

FIT法が施行されたことで爆発的に太陽光発電に注目が集まったこともあり、売電価格が年々下がっていることに「いまから太陽光?」と感じる方もいるようですが、注目すべきは導入コストも下がっているということです。

むしろ政府としては、固定価格買取制度(FIT)による売電価格を下げることで太陽光業界の競争を激化させ、顧客の導入コストを下げ、取り組みやすい状況をつくることを考えています。

導入コスト

上図は経済産業省のデータをもとに作成した、既築における太陽光発電の平均導入コストです。

こちらもしっかりと下がっていることが確認できると思います。

売電価格と比較すると、半額になってないと損だと思う人もいるかもしれませんが、それは「節電収入」を忘れているからです。

FITによる売電収入は半分になりましたが、電気代の値上がりで節電収入はむしろ増加傾向。さらに、「FITが終わった後の売電収入」はどちらも同じ条件です。

よって、売電価格が下がったからと言って、「いまさら太陽光」というわけではなく、むしろ「売電価格が下がった今だからこそ太陽光」なのです。

ただ実は、コストを半額にすることも可能です。

なぜなら、さきほどの導入コストの推移は、あくまで「平均」の金額。しっかりとコスト意識をもって取り組む企業は、よりコストパフォーマンスに優れた販売をおこなっています。

そのような企業は、「トップランナー」と呼ばれます。経済産業省がまとめたトップランナーの統計を見てみましょう。

トップランナー

新築・既築を合わせた合計ですが、2019年において、上位5%のトップランナーだと21.6万円/kWの費用です。つまり、先ほど見た2012年の半額を達成しています。

ただし、注意したいのは、平均よりこれだけお得なトップランナーもいるのなら、逆に平均より劣った「ボトムランナー」もまだまだいるということです。

1つ確実なのは、太陽光発電はまだまだ業界として未熟です。消費者の知識が少ないため、トップランナー以外も生き残れてしまっています。

品質やその他の事項も大切ですが、やはり価格は太陽光導入にあたって非常に重要な要素です。

訪問販売などでいわれるがままに購入するのではなく、比較検討したうえで導入をしましょう。

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hammer

FITが終わっても「電気の価値」はなくならない

FITが終われば、国によって保障される売電はなくなります。しかし、「電気」は、誰にとっても価値のあるものです。

もしFITが終了したとしても、売電先や有効活用する方法は存在しているでしょう。

現在は、FIT期間が終了した電気の買取価格は、8~12円/kWhほどとなっています。すなわち、FIT価格の半分ほどです。

もともとFITは、税金を使って無理やり高い価格で買取をしています。それはなくなってしまいますが、2030年の売電・買取価格がしっかりした金額であることは間違いなさそうです。

そして、10年後には、電気自動車や蓄電池など、技術革新によってさらに様々な経済的な選択肢が出ているかもしれません。どちらにしても、太陽光発電で作る「電気」が無駄になることはないでしょう。

太陽光発電向けの電気プランがある

2016年4月1日から、家庭や商店などの低圧区分においても電力の自由化が始まりました。

これにより、いままで電気は地域の電力会社(東京電力や中部電力)からしか選ぶことができませんでしたが、自由に電力会社を選ぶことができるようになりました。

いままでの地域の電力会社であった大手10社以外の新たに参入した電力会社を「新電力」といい、現在その数は600社以上になります。

各電力会社はさまざまな料金プランを打ち出しており、夜間の電力単価を下げる代わりに、日中の電力単価を上げているプランもあります。

日中太陽光で発電した電力で自家消費し夜間のみ電力を購入することで電気代を節約することができます。

電力会社の料金

上図は、多くの方が利用しているであろう東京電力の従量電灯Bプランと、新電力であるシンエナジーの生活フィットプランを比較したものです。(東電にも夜間プランはあります。40Aの場合。再エネ賦課金等は省略)

シンエナジーの各時間帯は以下の通りです。

  • デイタイム:平日8時~18時
  • ナイトタイム:毎日22時~翌8時
  • ライフタイム:それ以外

見ての通り、太陽光発電の発電時間は、電力料金の高い時間と一致しています。そして、太陽光発電で発電できない時間は、安い価格で電気を利用することができます。

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太陽光発電-電球

設置場所を選ばない

太陽光発電に必要なものは、簡単な設備と「太陽の光」だけです。

そのため、設置場所についての制約が少なく、屋根や屋上、野立て、さらには壁など、様々な場所に設置できます。

よって「太陽光が当たっている無駄にしている場所」は、そのほとんどを有効活用ができます。

特に、住宅用の太陽光発電では、新たに土地を購入する必要もありません。簡単な設備でどこでも導入することができるのはメリットといえるでしょう。

節電意識が高まる

モニター
パナソニックHPより

こちらはもちろん個々によって異なるかと思いますが、太陽光発電を導入後節電意識が高まったという方が一定数いらっしゃいます。

使わなければ売電収入が増えるという仕組みが1つ。さらに、太陽光発電システムの電力モニタ(発電・売電・消費などの表示)があることで、自然と節電しようと感情が芽生えてくるようです。

導入前においても特別無駄遣いをしていたわけではないと思いますが、実際にお金や電気を「見る」ことで、楽しく意識改革に繋がります。

「節約したいけど、なかなか行動に移すことができていない…..。」という方は太陽光発電によってその意識を作り出すという方法も良いかもしれません。

さまざまな補助金制度があり、実質導入コストをさらに下げられる

2016年に発効した「パリ協定」では、主要排出国を含むすべての国が温室効果ガス排出削減のために目標を策定することになっています。日本は、中期目標として、2013年基準から2030年には26%の温室効果ガス削減目標を定めました。

この目標を達成するための中心施策が、再生可能エネルギーの導入量増加による新しい低炭素のエネルギーミックスの実現です。これを受けて、地方自治体も再生可能エネルギーの導入などに補助金を出す施策を打ち出しています。

難しいことを言いましたが、結局は「国や地方自治体が太陽光発電を普及させたがっている」ということに他なりません。

そして、その手段として、地方自治体が補助金を設定してくれています。(現在国からの補助金はありません)

例えば、東京都における住宅用太陽光発電の補助金は以下のようなものがあります。

住宅用太陽光発電初期費用ゼロ促進事業1kWあたり10万円
家庭における蓄電池等補助事業蓄電池:1kwあたり10万円または60万円
ビークル・トゥ・ホームシステム:機器費の2分の1(上限30万円)
エネファーム:機器費の5分の1(戸建て上限10万円)
東京ゼロエミ住宅導入促進事業太陽光発電システムに係る助成を受ける場合は10万円に発電出力数を乗じて得た額。上限額は100万円。

各補助金には各要件や申請期間がありますので、詳しくは地方自治体のHPで確認してください。

ある程度先が見通しやすい投資としての活用

投資

太陽光発電を「投資」として考えている方も多いです。

そして、それは当たっています。さらに言えば、とても「優秀な」投資先です。

太陽光発電の投資としての特徴は、ある程度先が見通しやすいという点です。

まず、太陽光発電の発電量はしっかりとシミュレーションをすることができます。

そして、その発電から生み出される基本的な収益(売電収入+節電収入)は、大きく変化しません。特に、FITにより10年間は売電金額が保証されているため、「少なくともこの程度はお金になる」計算が簡単です。

また、株のように株価が乱高下したり、マンションの不動産投資のように地価の値動きや空室リスク等はありませんので、一喜一憂することない健康的な投資ができる点も魅力です。

以前より太陽光のシステム価格自体が大きく下がってきており、「トップランナー」を選べば、100万円以下でも始められます。不動産投資などと比較すると、余裕のある範囲で投資を行うことができます。

反面、10倍、20倍と大きく増やすことは難しいですが、ポートフォリオの一部に太陽光発電を入れる感覚で良いのではないでしょうか。

一方、太陽光発電特有のリスクもありますが、特にパネルの損傷リスクなどは大きい部分ですので、メーカーの補償内容や自然災害補償をオプションで付けるなども検討すると良いでしょう。

ソーラーローンの優遇金利で手元資金がなくても開始可能!

ソーラーローン

ソーラーローンとは、太陽光発電の導入をする方向けの銀行や信用金庫、信販会社などによる金利の低いローンのことです。

価格が下がってきたとはいえ、住宅用太陽光発電は安くて100万円。平均では150万円~200万円程度かかってしまいます。

太陽光発電のメリットをうけたい、けれどすぐに初期費用を用意できない場合に有効活用したい制度です。

金利は各金融機関によって異なるためよく比較することが大事ですが、概ね低いとことで1%程度、一般的な相場としては2.5%程度の金融機関が多いようです。

好条件なソーラーローン11プラン」をまとめましたので、しっかり比較して選びましょう。

最近は、ローンを組むのではなく「初期費用0円で太陽光発電を始めるプラン」が注目を浴びています。弊社でも「初期費用が無料、かつ5年後に無償譲渡のお手軽プラン」があります。
選択肢の1つとしてチェックしてみてはいかがでしょうか。

夏は涼しく冬は暖かい=遮熱効果と放射冷却の抑制

一軒家

「遮熱効果」とは、熱の放射が室内に入ることを防ぐことをいいます。

太陽光パネルを屋根に設置することで、太陽の光をシャットアウトします。そのため、夏はこの効果により屋根から入ってくる熱を防ぎ、室内が涼しくなります。

ここで少し疑問に感じるのが「太陽からの熱を防ぐなら冬は寒くなるのではないか」ということです。

もちろん、冬においても太陽からの熱は妨げらます。

しかし、「放射冷却の抑制」ができることで、冬の場合は総じて暖かくなります。

放射冷却とは、簡単に言えば物体が外へ熱を出すことによって冷えることを言います。

昼間、太陽が出ている間に地表は太陽光による熱を溜め込んでいます。

夜になると太陽が沈み、空気中の温度が下がり、地表の温度が空気中の温度よりも暖かくなることで地表から空気中に熱が出ていくため、地表の温度は下がります。

太陽光パネルが屋根に設置されていると、熱が出ていくのを抑制してくれるため、結果として室内温度が高くなります。

この遮熱効果と放射冷却抑制により「夏は涼しく、冬は暖かい」快適な住環境を作りだすことができているのです。

お金のメリットまとめ

お金のメリットを10個あげました。下にまとめます。

  1. 電気代の節約になる
  2. 再生可能エネルギー発電促進賦課金(再エネ賦課金)が削減できる
  3. 電気代の値上がりに備えられる
  4. 売電収入が得られる
  5. 10年間は売電収入が保証される(FIT)
  6. 太陽光発電向けの電気プランがある
  7. 設置場所を選ばない
  8. 節電意識が高まる
  9. さまざまな補助金制度があり、実質導入コストをさらに下げられる
  10. ある程度先が見通しやすい投資としての活用
  11. ソーラーローンの優遇金利で手元資金がなくても開始可能!
  12. 夏は涼しく冬は暖かい=遮熱効果と放射冷却の抑制

ただし、このようなお金のメリットを受けられるかは、一人一人の条件によって異なります。

そのため、太陽光発電をする前には、お金のメリットがいくらになるのかをしっかりシミュレーションする必要があることには注意が必要です。

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「災害対策」に関するメリット

雨

住宅用太陽光発電のメリットは、大きく3つ

  • お金
  • 災害対策
  • 環境

続いては、日本とかかわりの深い「災害対策」についてみていきましょう。

台風や地震などの災害による停電時に電気を使用できる

2019年10月に台風19号が日本列島を襲い、停電や洪水が起こったことは記憶に新しいのではないでしょうか。

日本の電気は優秀で、普段はほとんど停電が起きないことで有名です。しかし、だからこそ、「なにかあったとき」の影響は大きくなります。

停電時間
実は大きく違う、各国の年間停電時間(資源エネルギー庁)より

上のグラフは、各国の年間停電時間を比較したものです。

特に地震や台風が多い日本においては、「なにかあったとき」のために非常用電源は重要になります。

家族との連絡をするための携帯充電、災害の最新情報を知るためのテレビ、食事のための電子レンジなど、必要な場面はさまざまです。

太陽光発電は、電力会社からの電力ではなく、太陽の光を電力に変換するものです。そのため、停電時も電化製品を利用することができます。

ただし、非常用電源としては、3つの注意点があります。

  • 昼にしか使えない
  • 一度に多くは使えない
  • 自立運転機能が必要

まず一つが、「太陽光発電で発電ができる昼にしか利用がきない」ということです。残念ながら、夜には電気を利用することができません。しかし、昼の間にお湯を沸かしておいたり、携帯を充電しておいたり、夜に使えなくてもそこまで問題はないでしょう。

もう一つの注意点は、「1度に使用できる電力に制限がある」ということです。ほとんどの太陽光発電では、1.5kWまでの電力を利用することができます。電子レンジ、冷蔵庫、洗濯機、テレビ・・・と、それぞれであれば問題がありませんが、普段のようにすべて同時に使うことはできません。

最後の注意点は、この機能を利用するには、太陽光発電システムの一部である「パワーコンディショナー」自立運転機能という機能が備わっていることが必要です。中には自立運転機能が備わっていない代わりに単価を下げているパワーコンディショナもありますので、販売店の方によく確認しておきましょう。

また、自立運転機能が備わっているパワーコンディショナがあるだけで使用できるのではなく、必要な利用手順がありますのでこちらについても事前に把握しておきましょう。

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電球
みんなの太陽光発電では、全プランのパワーコンディショナーに「自立運転機能」が標準搭載されています。詳しくは、プランページをご覧ください。

蓄電池や電気自動車(V2H)を組み合わせてさらなる対策も可能

災害対策という面では、太陽光発電を「蓄電池」や「電気自動車」を組み合わせることでさらなる効果を発揮します。

昼に発電した電気を夜にも利用することができるので、より一層の災害対策となります。また、太陽光発電単体よりも、一度に使用できる電力が大きくなることが多いです。

ただし、どうしても追加的なコストが発生してしまいます。確かに、自家消費が増えることで電気代の削減も大きくなりますが、現時点ですと「蓄電池の経済的効果は必ずマイナス」です。

このあたりの金額をしっかり計算して、払う価値があるのかを判断するようにしましょう。

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「環境」に関するメリット

環境

住宅用太陽光発電のメリット3つ

  • お金
  • 災害対策
  • 環境

最後は、最もグローバルなメリットである「環境」です。

二酸化炭素の排出量が少ない

日本原子力文化財団、原子力・エネルギー図面集より

みなさんは、「電気」がどのように作られているかご存じですか?

日本では、ほとんどの電気を「火力発電」によって作っています。そして、その火力発電の原料は、「石炭」や「天然ガス」すなわち化石燃料です。

この化石燃料というのは、非常に優秀なエネルギー源ですが、その代わり使用するたびにCO2を排出してしまいます。

上図のうち左側が、火力発電によるライフサイクルCO2排出量です。

そしてごらんのとおり、右側にある太陽光発電は、CO2の排出量がとても少ない量となっています。

現在一般的な電源である火力発電に比べて再生可能エネルギーのCO2排出量は約10分の1以下です。

ちなみに、ライフサイクルCO2排出量とは、原材料の採掘から発電設備等の建設、運用、保守から廃棄まで、「ゆりかごから墓場まで」すべてで排出されるCO2量を合計したものになります。

そのため、「実はソーラーパネルを製造するときにたくさんCO2を排出していた」等の心配はありません。

CO2の排出は、地球温暖化、生物多様性の減少、海面上昇など様々な悪影響を及ぼすとされています。

世界的に求められている「脱CO2」の流れに、各家庭単位で取り組めるというのが、太陽光発電の大きな特徴であると言えるでしょう。

発電した電気に「環境価値」が備わっている

ところで、通常電力会社から購入している電気と、太陽光発電で発電した電気は全く同じ価値を持っていると思われている方が多いのではないでしょうか。

実は、太陽光や風力などの再生可能エネルギーで発電された電力(グリーン電力)は、電気そのものが持つ価値に加えて、二酸化炭素の排出量を削減するという「環境価値」を持っているのです。

つまりこれは電気そのものが持つ価値とは別にして環境価値を流通させようというものです。

固定価格買取制度(FIT)による売電は、電気そのものの価値+環境価値をセットで電力会社を通じ世の中に売っているのです。

一方、家の中で自家消費した電力については認証されず、埋没してしまっているのが現状です。

しかしさまざまな団体が自家消費の環境価値の評価や相対取引に関する実験を進めており、近い将来このような環境価値が住宅用太陽光発電設置者にメリットをもたらすことが想定されています。

この環境価値は今後も注目していきたい分野です。

エネルギー源は無限大

エネルギー

地球に降り注ぐ太陽の光のエネルギー量がどれくらいかご存知ですか?

そのエネルギー量は膨大で、1秒間に約42兆キロカロリーになります。

あまりパっと来ないかもしれませんが、これは世界の年間消費エネルギーを1時間でまかなえてしまうとんでもない量です。

たいして、現在の電気のエネルギー原である化石燃料は、あと数十年で枯渇してしまうと言われています。

エネルギーが必須の現代社会だからこそ、そのエネルギーをいつまでもずっと使える仕組みづくりは急務なのです。その流れは、最近注目されている「SDGs」や「持続可能性」という言葉に表れています。

CO2の排出が直接的に是か非かは分かれることがあっても、「持続可能性」に対して「非」と唱える人はいないでしょう。

エネルギー源が無尽蔵であるのも太陽光発電の特徴です。お子さんやお孫さん、さらにその先の世代へ続であろう世界の持続可能な環境作りに、個々の住宅単位で取り組めむことができます。

環境のメリットまとめ

環境のメリットを3つまとめました。

  1. 二酸化炭素の排出量が少ない
  2. 発電した電気に「環境価値」が備わっている
  3. エネルギー源は無限大

環境においてポイントとなるのが、「持続可能性」や「SDGs」という言葉です。

太陽光発電は、環境問題と切っても切り離せない関係のため、今後の見通しを知るためにも、これらの言葉を知ることは重要になります。

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住宅用太陽光発電のデメリット

住宅用太陽光発電のデメリット

ここまで住宅用太陽光発電のメリットを見てきましたが、何事にもデメリットはあります。

デメリットについてもしっかり把握し、導入後にギャップが生じないようにしましょう。

60%以上は損をする

太陽光発電が「お得である」というメリットは、すべての人にあてはまるわけではありません。むしろ、「損をする可能性のほうが高い」というデータが環境省によりなされています。

シナリオ1シナリオ2シナリオ3
導入ポテンシャル21,269万kW
導入可能量2,594万kW7,810万kW13,627万kW
得する割合12%37%64%
太陽光発電導入ポテンシャルと導入可能量の比較(環境省より弊社作成)

シナリオは、条件設定を1:きつめ~3:甘めまで設定しているものです。間となるシナリオ2において、お得な割合はわずか「37%」です。つまり、残りの「63%」は損をしてしまうという結論になっています。

ただし、この条件のもととなっているのは、「平均価格で太陽光発電を入れた場合」です。

太陽光発電は、機能の差が少ないにも関わらず価格差が大きいことで有名です。

  • 初期費用を下げる
  • 高性能のシミュレーションをする

といったルールを守ることで、得をする可能性は大きくなります。

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発電量が天候などによって左右される

太陽光発電はその名の通り、太陽の光をエネルギー源とし、その日射量に応じて発電量が決まります。そのため、天候等によって発電量は変化してしまいます。

晴れの日の発電量を100%とした場合、一般的に曇りの日で30%、雨の日で10%にまで発電量が低下してしまいます。

また雪の良く降る地域では、パネルへの積雪によって発電量が低下してしまったり、太陽光設置後に周囲に大きなビルが建設されてしまったことで日陰になってしまったりするケースもあります。

天気によってばらつきがある一方、実は、それらの平均はあまり変わりません。

気象庁が発表している月別・年別の全天日射量データは以下の通りです。

全天日射量データ

月ベースでは結構ばらつきがありますが、年間の全天日射量はそこまで大きく変化していないことが確認できます。

このように、毎日の天気に一喜一憂せず、年間を通して考えれば比較的安定した発電といえるのではないでしょうか。

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計算

地域によっては出力制御(出力抑制)がある

出力制御(出力抑制)とは、電力会社が電力の需給バランスをとるために、一定の条件のもと、発電設備からの出力を停止・制限することです。

普段わたしたちは何気なく電気を使っていますが、電気は使う量と発電する量のバランスを保たなければならないという原則があります。

電気の供給量が多すぎると、周波数が上昇してしまい、大規模停電や電気の不調が発生する場合があるからです。

そのため、1つの地域で発電量が多くなりすぎると、「これ以上太陽光発電で作った電気を送らないでくれ」と制限されます。

この出力制限のデメリットは、一定時間売電できなくなることです。

なお、電力会社との電気の流通ができなくなるだけで、発電自体ができなくなるわけではありません。

そのため発電した電気を自家消費することはもちろん可能です。

その他の地域に関しても場合によっては対象外であったり、出力制限の上限等もありますので、気になる方は事前に確認しておきましょう。

メンテナンス・機器交換が必要

メンテナンス

住宅用太陽光発電は、メンテナンスフリーとも言われます。しかし、2017年よりメンテナンスは「努力義務」と明記されています。

保守点検及び維持管理計画の策定、体制の構築に当たっては、民間団体が定めるガイドライン等(付録参照)を参考にし、当該ガイドライン等で示す内容と同等又はそれ以上の内容により、事業実施体制を構築するように努めること。

事業計画策定ガイドライン(資源エネルギー庁)
多くのサイトで「住宅用太陽光発電においてもメンテナンスが義務」と書いてありますが、これは間違っています。「義務」と「努力義務」は大きく異なるからです。
努力義務は、「~するよう努めなければならない」というように記述されるものであり、違反しても刑事罰や過料等の法的制裁は受けません。

推奨されているメンテナンス頻度は、設置後1年目、5年目、9年目、以降は4年に一回です。

資源エネルギー庁の資料によると、一回当たりの点検にかかる費用の目安は2.9万円程度とされています。

発電量低下の改善や故障の発見に至る可能性もありますので、しっかり取り組むようにしましょう。

また、メンテナンス以外に必要になるものが、機器の交換です。

ソーラーパネルの寿命は、25~30年あるいはそれ以上ですが、太陽光発電システムの中には、それ以前に寿命が来てしまうものが存在します。

  • パワーコンディショナー:20年
  • 蓄電池:10~15年

そのため、少なくとも1回は、これらの機器は交換する必要があります。

費用としては、現時点での価格でパワーコンディショナーは20万円ほど、蓄電池は100万円~ほどとなります。

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反射光トラブルが発生する場合がある

反射光トラブル

太陽光パネルから反射した光が近隣の家の中に差し込み、「まぶしい」・「暑い」とトラブルになるケースが稀に発生しており、その様子がテレビで放送されることもありました。

このケースのほとんどは「北面の屋根にパネルを設置していた場合」です

北面に設置することで、南側から差しこんだ太陽光が斜め下向きに反射してしまうからです。

そもそも太陽光パネルを北側の屋根に設置することは少ないですが、基本的に南・東・西面に設置するようにしましょう。

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反射光

確定申告が必要な場合がある

確定申告が必要な場合がある

雑所得を計算したときに、次のどちらかの条件に当てはまると確定申告の必要があります。

  1. 雑所得が20万円を超える場合
  2. 給与収入が2,000万円以上の場合

平均的な住宅用太陽光発電の場合は、年間の収益が20万円を超えることは少ないため、基本的に確定申告は必要ありません。

ただし、給与収入が多い方や、とても多くのソーラーパネルを屋根に乗せることができ雑所得が多い方は、確定申告の必要がありますので意識しておきましょう。

また、雑所得の申告が不要な場合でも住民税の申告・納税は必要になりますので注意してください。

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砂時計

ごく一部に火災リスクがある

ごく一部に火災リスクがある

結論から申し上げると、火災リスクについて、これから太陽光発電を設置される方は過度に心配する必要はありません。

データで確認してみましょう。

消費者安全調査員会によると、2008年3月~2017年11月までに事故情報データ番に登録された住宅用太陽光発電システム要因の火災、発火、発煙、過熱等は127件です。

一方、太陽光発電協会によると2017年時点の累計住宅用太陽光発電導入件数は2,377,832件であり、この期間での発生率は約0.005%です。

一般的な住宅火災の発生率でも0.024%と言われていますので、その水準感がわかるではないでしょうか。

  • 太陽光発電の火災発生率:0.005%
  • 住宅の火災発生率:0.024%

しかし、万が一があってはいけないものですので、指摘されているチェック項目を確認して、できるだけ火災発生の可能性を減らしましょう。

地絡検出機能

地絡とは、電気が大地に流れた状態、つまり漏電のことを言います。地絡検出機能がない場合、地絡の検知が遅れ、同一ストリング内の2点地絡が発生し、火災につながる可能性があります。

ちなみにストリングとは、太陽光パネルを直列に繋いで、まとまった電力を得られるようになったグループのことです。

「地絡検出機能」があることで、火災の発生確率を減らすことができます。

太陽光パネルの設置形態

太陽光パネルの設置形態

「太陽光発電の火災」とひとくくりに良いましたが、実は火災がおきやすい設置形態というものがあります。

太陽光パネルに起因する火災は、右下の「鋼板等なし型」であることがほとんどです。

「鋼板等なし型」は、屋根とソーラーパネルが一体となっているものが多く、パネル裏面に鋼板等の不燃材料がついていません。

太陽光パネル全体に対して「鋼板等なし型」の設置割合はわずか4.5%であることに加えて、火災が起きたのは過去の一定の時期に製造された製品です。

これから新たに設置される場合は可能性がかなり低いですが、心配な方は販売店の方に聞いてみましょう。

鋼板等付帯型における施工方法

さきほどの設置形態が、「鋼板等付帯型」であった場合には、施工方法も注意が必要です。

屋根材の下に敷く防水シートであるルーフィング上に敷設されたケーブルが発火した場合に、ルーフィング及び野地板へ延焼するリスクがあります。

これを防ぐためにケーブルの挟み込みを防ぐ構造、ルーフィング上にケーブルを可能な限り敷設しないような施工にすることも大切です。

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雨漏りリスク

施行業者のミスによりルーフティング(防水シート)を釘や工具で破ってしまい、雨漏りが発生するケースがあります。

施行業者の良し悪しを見分けるのは難しいかもしれませんが、以下の点を参考にしてみてはいかがでしょうか。

  • 施行実績
  • 施行保証があるか
  • 太陽光システムに知識があるか
  • 設置方法や利用時の説明をしてくれるか
  • 態度や話し方

事実として動かせない実績や補償内容は、最低限確認しましょう。

中には、「太陽光発電やったことはあるけど、数年ぶり」という施工店もありますので注意しましょう。

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災害による設備の破損リスク

災害による設備の破損リスク

設置後のリスクとしては、災害による破損リスクが考えられます。

一番イメージされるのは、台風によってパネルが吹き飛ばされるケースでしょうか。

基本的に太陽光発電設置にあたっては、建築基準法により地上15mで秒速60mの風圧に耐えられるように設計されています。

秒速60mとは「住家が倒壊するものがある」・「鉄鋼構造物で変形するものがある」というレベルです。

また飛んできたものがパネルに直撃しパネルが破損する可能性もあります。

自然災害によるものは予測することができませんし、実際に被害にあうかは運による部分もあります。

ひとつ事前に対策できるとすると、保証でのカバーです。

メーカー保証では自然災害補償はついていないケースが多いため、任意で追加的に保障に加入する必要があります。

自然災害リスクが心配な場合は、オプションで自然災害補償を付けたり(用意されている場合)、保険会社の住宅火災保険や住宅総合保険でカバーしましょう。

廃棄・リサイクルの手間がかかる

廃棄する際に手間がかかる

災害等で破損した場合、住宅自体を撤去する場合等には太陽光システムを廃棄する必要があります。

通常、太陽光システムのうち太陽光パネルは「産業廃棄物」、パワーコンディショナや架台等のそれ以外のものは「一般廃棄物」に分類されます。

ただ太陽光パネルが屋根から落下していた場合は「一般廃棄物」に分類されます。この場合の廃棄方法は自治体によって異なるため、確認しましょう。

産業用の太陽光発電は、廃棄費用を積み立てておくことが求められています。対して、住宅用の太陽光発電は、廃棄に対する費用は見積もられていません。(経済産業省のFIT価格より)

おそらく、住宅用太陽光発電であれば、「住宅と一緒に取り壊し」になるか、「新しい太陽光発電と交換」になると想定されているからではないでしょうか。

ただし、災害などの場合は時期や価格の想定ができませんので、注意が必要です。

また、将来的には、太陽光発電の「リユース」「リサイクル」も検討事項になるでしょう。

今の時点では、そもそもソーラーパネルの寿命が来る人がほとんどいないため、まだ市場も技術も追いついていません。しかし、少しずつ業界も進んでおり、みなさんが廃棄する時期には、「リユース」「リサイクル」が当たり前になっているかもしれません。

海に近い場合は塩害発生の可能性がある

太陽光発電における塩害とは、海に含まれる塩分が風などに乗って運ばれることで太陽光発電システムに付着し、腐食や劣化を招いてしまうことです。

特に海岸から500m以内は一般的に重塩害地域とされており、中には保証の対象外としているメーカーもあります。

塩害地域には耐塩害仕様の機器を取り入れるなどの塩害対策をする必要があり、その場合一般的な場合よりも費用が増えてしまうこともあります。

住宅がどのレベルの塩害地域に該当するか、そしてどの程度の塩害対策が必要であるかは現地調査などで施工店が見極める必要があります。

海に近くで心配な場合は、施工店に塩害の問題はないか自分から聞いてみましょう。

まだ市場が成熟していない

住宅用太陽光発電は、「はじめて買う人」しかない市場です。

ようやく広がり始めたのがここ10年、そして寿命が20~30年ほどもありますので、世の中には太陽光初心者しかいないわけです。

その結果、まず「消費者」が正しく判断できないことが多々あります。そしてそこから派生して、「悪い業者」や「努力していない会社」がまだまだいるのが現状です。

価格1つをとっても、ほとんど同じものを売っているのに、上位と下位では2倍以上差が出てしまっています。

価格水準

このような市場で大切なのは

  • 自分でも理解する
  • 数値を大切にする

の2つではないでしょうか。

太陽光発電を言われるがままに契約してしまい、今まで見てきたようなデメリットを後から知ったという方もたくさんいます。それを回避するには、自分で理解する必要があるでしょう。

さらにいえば、太陽光発電の販売会社すら理解していないようなこともたくさんあります。「太陽光発電の変換効率をほとんどの人が間違えて理解している」ように、嘘をつくつもりがなくても、結果として間違えている場合もあるため注意です。

また、成熟している市場であれば「口コミ」や「実績」が判断基準にはなりますが、成熟していないのであればうまくいきません。そもそもその口コミ自体が、「初めての人」「他を知らない人」しかいないからです。

では、そのようなときに何が信頼できるのか。それは「数値」です。たとえば、先ほどのシステム費用の水準などは、経済産業省がまとめてくれています。少なくとも、その太陽光発電が「安い」「高い」のかは判断できるわけです。

太陽光発電では、雰囲気に騙されることのないようにすることが重要です。

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hammer

デメリットまとめ

太陽光発電のデメリットを10個まとめました。

  1. 60%以上は損をする
  2. 発電量が天候などによって左右される
  3. 地域によっては出力制限(出力抑制)がある
  4. メンテナンス・機器交換が必要
  5. 反射光トラブルが発生する場合がある
  6. 確定申告が必要な場合がある
  7. ごく一部に火災リスクがある
  8. 雨漏りリスク
  9. 災害による設備の破損リスク
  10. 廃棄・リサイクルの手間がかかる
  11. 海に近い場合は塩害発生の可能性がある
  12. まだ市場が成熟していない

デメリットの多くは、お金に関すること、そして住宅設備に関することになります。お金に関しては、買うまえの検討をしっかりすることが重要です。住宅設備に関しては、まずそのようなリスクを把握して、許容するもしくは少なくする努力が求められるでしょう。

なんにしても、強調されるメリットばかりを見るのではなく、このようなデメリットもしっかり認識することが大切でしょう。

住宅に太陽光発電を設置したひとの満足度は??

住宅に太陽光発電を設置したひとの満足度は??

いくら調べても結局良いのかわからない!という方もいらっしゃると思います。

このような時は多く同じような方々の経験談を参考にするのが一番です。

タイナビ総研の「太陽光発電の設置状況と設置後の満足度の調査」にて、672名の住宅用太陽光発電に関する調査を行っています。

そのデータによると、住宅用太陽光発電の設置者488名のうち、95.3%が「太陽光発電に満足している」と回答しており、4年連続で満足度95%を上回っています。

そのうち「期待以上の発電量が出ている」と回答した方は70.5%でした。

また固定価格買取制度(FIT)での10年の買取期間が終了した後は蓄電池を購入し自家消費に重点を置くという方が多く、設置後に関しても長期に渡って太陽光発電を活用する予定の方が多いという結果でした。

特にこれから新たに太陽光発電の導入した方が固定価格買取制度(FIT)による買取期間を経過する頃にはさらなる蓄電池のコスト低下が見込まれます。

そのころには住宅に太陽光発電を設置し、自家消費をするということが当たり前になっていることも十分に考えられそうです。

結論:メリット>>>デメリット

結論:メリット>>>デメリット

ここまでをまとめてみましょう。

  • 「お金」に関するメリット
    • 電気代の節約になる
    • 再生可能エネルギー発電促進賦課金(再エネ賦課金)が削減できる
    • 電気代の値上がりに備えらえる
    • 売電収入が得られる
    • 10年間は売電収入が保証される(FIT)
    • 太陽光発電向けの電気プランがある
    • 設置場所を選ばない
    • 節電意識が高まる
    • さまざまな補助金制度があり、実質導入コストをさらに下げられる
    • ある程度先が見通しやすい投資としての活用
    • ソーラーローンの優遇金利で手元資金がなくても開始可能!
    • 夏は涼しく冬は暖かい=遮熱効果と放射冷却の抑制
  • 「災害対策」に関するメリット
    • 台風や地震などの災害による停電時に電気を使用できる
    • 蓄電池や電気自動車(V2H)を組み合わせてさらなる対策も可能
  • 「環境」に関するメリット
    • 二酸化炭素の排出量が少ない
    • 発電した電気に「環境価値」が備わっている
    • エネルギー源は無限大
  • デメリット
    • 60%以上は損をする
    • 発電量が天候などによって左右される
    • 地域によっては出力制限(出力抑制)がある
    • メンテナンス・機器交換が必要
    • 反射光トラブルが発生する場合がある
    • 確定申告が必要な場合がある
    • ごく一部に火災リスクがある
    • 雨漏りリスク
    • 災害による設備の破損リスク
    • 廃棄・リサイクルの手間がかかる
    • 海に近い場合は塩害発生の可能性がある
    • まだ市場が成熟していない

この記事では住宅用太陽光発電のメリット・デメリットを紹介してきましたが、総じてデメリットの要素を大きく上回るメリットがあるのではないでしょうか。

少なくとも導入コストを回収してしまえばその後は利益のみ+災害時の非常用電源となるのに加え、平均10年は保証がついていますので非常に優位性があります。

そう考えると、今後も住宅用太陽光発電を購入・設置するのは得策と言えます。

節約として、投資として、災害対策として、子供たちが生きる将来の環境のため、それぞれの目的に必要な設備とコストをしっかり検討し、満足のいく太陽光発電ライフをお過ごしください。

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